昨年末からビットコインは値を上げ、200万円になったかたと思えば、今度は100万円近くまで下がったりと乱気流を始めていましたが、ここにきてダブルトップが現れました。

と言うことは、ここから下降気流一直線となっていくのでしょうか、分かりませんがそんな気配があるビットコインですが、ビットコインを含む仮想通貨は、今後私たちの暮らしや社会の中で、どのような役割になっていくのでしょうか?

ICOは、独自トークンを発行することで、ビットコインやイーサリアムといった主流の仮想通貨で資金調達を行う方法なわけですが、今や資金集めの王道になりつつあります。

岐阜県の飛騨信用組合では、地域仮想通貨『さるぼぼコイン』を発行、福島県の会津大学では、学内仮想通貨「白虎コイン」を立ち上げ、会津地方の地域仮想通貨に発展させようと実証実験を行っており、仮想通貨は、ただの投機・投資の対象だけでなく、徐々に私たちの身近なものになってきています。

また、昨年(2017年)末、ジンバブエは、ハイパーインフレを起こした際、多くの国民がビットコインに逃げたことがニュースになりました。

アルゼンチンもそうでしたが、自国の通貨に信用がなくなると、これまでは金(ゴールド)や基軸通貨へ流れるのが主でしたが、ここ数年はビットコインへと流れが移ってきました。当然、今はドルが崩壊寸前のため、ドルへの流れはありません。

 

こうした仮想通貨への動きがある一方で、現在の法定通貨は、世界全体でキャシュレス社会の流れとなっています。

恐らく主要国の中でも、現金主義の国は日本だけと言っても過言ではない思います。

日本が現金主義の理由は、やはり治安がいいことと、紙幣の偽造防止技術が高いからだと思いますが、それでも、現金を利用するために、ATMへ引き出しに行く手間やムダな時間、そして、自分のお金なのに支払う手数料、不衛生、犯罪など色々とリスクがあるわけで、冷静にそのリスクを考えたら、キャッシュを使う理由が見当たりません。

スウェーデンでは、現金の使用率はたったの2%。2013年、銃を持った強盗がストックホルムの銀行に押し入り、『金をだせ』と言ったが、その銀行は既にキャッシュレスの銀行で現金がなく、強盗は『どこに行けばお金があるんだ?』と肩を落としてそのまま逃げた、なんていう笑い話があるぐらい、欧州では、多くの国でキャッシュレスが進んでいます。

また、近年はQR決済も進んでいます。

これは、利用者だけでなく、事業者側にとっても、わざわざ電子マネーのような読み取り端末を置く必要がないので、導入コストはあまりかからないと言ったメリットがあります。

日本国内においても、ようやく普及し始じめてきました

 

現在、米国連邦準備制度(Frd)は、仮想通貨『Fedcoin』を作っています。

いよいよ元締めが動き出しました。国際金融資本家は、ドルを世界の基軸通貨にし、事実上金融システムをコントロールしてきました。

簡単に言ってしまえば、Fedcoinの目的と言えば、これの仮想通貨版であり総支配。なので、Fedcoinは、分散型ではなく中央集権型の仮想通貨です。

なぜ、私たちがビットコインやイーサリアムといった仮想通貨を利用するかと言えば、それが中央集権型ではないからです。

でも、彼らは、中央集権型の仮想通貨を国民に使わそうとしています

では、どうやって彼らは、そちらに仕向けて行こうとしているのでしょうか?

彼らの目的は、通貨の支配です。

キャッシュレスの流れは、既にあります。そして、仮想通貨への流れも、徐々に目新しいものではなくなってきました。

そして、現在、彼らは自分たちの傘下のマスコミを使って『Fedcoinは凄い!』キャンペーンをしています。

こうした地ならしを徐々にやりながら、先ずは、国民に対してFedcoinという免疫を作っていくのでしょうか?

そして、何かのタイミングで、みんながそちらに流れざるを得ない状況を故意に作るのでしょうか、分かりませんが、あくまでも私見です。

でも、それぐらいのことがない限り、私たちがわざわざ中央集権型の仮想通貨へ流れる理由が見当たらないからです。

いずれにしても、世の中はキャッシュレス、仮想通貨へと進んでいます。その現状を考えても、ここ日本においても、あと数年もすれば(オリンピックイヤーの頃には)、銀行に現金がない社会になっているかもしれません。

そして、1つではなく複数の自分たちが信用する仮想通貨を使って暮らしていくのだと思います、世界統一通貨にならない限りは。

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