2018年も残り1ヵ月を切りました。

来年2019年からは、5Gのプレサービスが開始されるとアナウンスがありました。

 

5Gの環境が整うと、世の中が劇的に変化していきますよね、通信速度が今の100倍、容量が1,000倍になるわけですから。

これによって、これまで個々にネットに繋がっていた「モノ」が、今後はモノとモノ同士が繋がる社会環境になっていくわけです。

すると、現在の4Gの環境に適してたスマホは役目が終わることが容易に想像がつきます。

 

社会環境が4Gから5Gに代わるだけでも結構な変化なのですが、仮想通貨やスパコン、人工知能等々の進化もあるわけですから、いままで人類が経験したことがない程の変化が今後起ころうとしていることはわかります。

 

歴史を振り返ってみれば、大きな変化というのは、これまでにもありました。

その大きな変化が起こった時を見てみると、必ず1つの出来事がそこで起こっていますよね。

そうです、戦争です。

ただこの戦争、俯瞰的にみていく必要があります。

 

近年の戦争といえば、第一次・第二次世界大戦。

この2度の世界大戦によって変化したことと言えば、それは何と言っても世界のポンドから世界のドルへと変わっていったことではないのでしょうか。

基軸通貨が移行していったことですよね。

産業革命以降、ドイツや米国が徐々に力をつけてきたことで、英国(ポンド)の力は弱くなってきました。

国際金融資本家にとってみれば、通貨をコントロールし続けていきたいわけですから、弱くなったポンドに見切りをつけ強くなってきたドルへと、そして、ドルを基軸通貨にするという思惑がにあったわけす。そして、2度の大戦。

その後はご周知のとおり、金融・エネルギー・エンタメと、あらゆる分野が米国中心となりました。

 

よく米国は、経済を回すために戦争を自ら起こして(仕掛けて)いますが、戦争とお金というのはワンセットであります。

戦争が起こったから世の中変わったのではなく、変えるために起こしているのです。

そうした歴史をみてみると、また今回も第三次世界大戦が起こる予兆はありますよね、もう既にドルは崩壊寸前ですから。

BRICSは、新開発銀行を設立してドル回避を図っているし、中国は大量のゴールドを世界中からかき集めているのが現状です。

 

先月、第一次世界大戦の終戦100周年式典がパリで行われました。

この式典で、フランスのマクロン大統領は、欧州連合軍を創設することを訴えたのですが、その目的はロシアの脅威、さらには中国・米国からも欧州を守るためであります。

北欧はすでにロシアからの攻撃に備え、スウェーデンはフィンランドと軍事協定を結び、その後NATO加盟国のデンマークとも同協定を結んでいます

さらに、2018年より一時期なかった徴兵制を復活していますからね、警戒心が強まっていることは間違いありません。

一方で、トランプ大統領はこの式典の後、お得意のTwitterでマクロン大統領をめちゃくちゃ非難していました。

 

最近は、フランスのマクロン大統領が発言力を持つようになったという印象がありますが、フランスと言えばここのところルノー関連が話題になっています。

 

ルノーと言えば、10月に華晨中国汽車(ブリリアンスチャイナ)と、中国遼寧省と戦略的提携を締結

要は、ルノーは中国企業と協力して電動化を進めると。

ルノーは中国企業との距離をどんどん縮めているわけですが、そのルノーの筆頭株主と言えば、フランス政府なわけですから、言い換えればフランスが中国に近づいていると見ることができます。

 

そのフランス政府のルノーは、日産・三菱とパートナーシップにあります。

そして、ルノーのカルロス・ゴーンCEOは、日産との合併を目論んでいました。おそらくマクロン大統領から命じられていたんじゃないんですか、私見ですが。

ルノーが日産と合併すれば、日産の持つ自動運転及び宇宙航空技術と、三菱自動車の持つ軍事技術がもれなく得られるわけです。

で、先の中国との合併ですから、その技術すべてが中国企業に渡ると誰が困るかと言えば、現在中国と貿易戦争をしているドル崩壊寸前の米国ですよね。

 

式典の1週間後の19日、日産のカルロス・ゴーン会長が粉飾決算で逮捕されました。

 

ここに矛盾がありますよね。

粉飾決算ですから、本来その責任は代表取締役社長にあるわけです。

元ライブドアの堀江さんが粉飾決算で逮捕された時もそうだったように、逮捕はまず代表取締役社長、そして実際に手を動かした会計・管理・監査の人間となるわけです。

でも、逮捕されたのはゴーン会長とケリー前代表取締役の2人。

代表取締役社長も監査も誰も捕まらないんですよ。

 

で、ゴーン会長らを逮捕したのが東京地検特捜部。

東京地検特捜部といえば、その昔米国GHQ主導で設立された隠匿退蔵物資事件捜査部が前身。

そんなんで、CIAの日本支部などという人もいますが、米国の一言があって特捜部が動いてゴーン逮捕に至ったと、そんな見方もできたりしちゃうわけです。わかりませんよ、事実は。

 

まぁ事実はどうであれ、現在の基軸通貨のドルはいつ崩壊してもおかしくない状態であり、米国は世界の警察を辞める表明しているわけですから、新しい基軸通貨へ移行するための戦争のトリガーがいつどこのタイミングで引かれるか、注視していくことが必要だと思います。

 

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